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世界経営者会議2023年11月7日（火）8日（水）開催

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2023.11.08 UPDATE

日経フォーラム 第25回 世界経営者会議は、11月8日（水）に閉幕いたしました。多数の方にご参加いただき、誠にありがとうございました。 会議当日の模様は、日本経済新聞本紙、電子版やNikkei Asiaでの速報の他、12月中旬に特集記事を掲載予定です。 アーカイブ配信は11月24日(金)頃配信開始予定です。 視聴方法および視聴URLは、後日事務局から送付されるメールをご確認下さい。 次回、日経フォーラム 第26回 世界経営者会議は、2024年10月28日（月）、29日（火）に開催予定です。

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SPEAKERS登壇者一覧

※2023年10月25日 更新、敬称・尊称略、順不同

※講師、講演内容は予告なく変更になる場合がございます。
予めご了承ください。

オンライン登壇

新浪 剛史

サントリーホールディングス
社長

ヤコブ・スタウショーン

リオティント
CEO

ジェームス・ゴーマン

モルガン・スタンレー
会長 兼 CEO

パット・ゲルシンガー

インテル
CEO

イルハム・カドリ

ソルベイ
CEO

山田 裕行

KPMG ジャパン
共同チェアマン

ジャリーポーン・ジャルコーンサクン

WHAコーポレーション
グループCEO

杉原 博茂

ジオテクノロジーズ
社長 兼 CEO

ジョンマーク・ギルソン

三菱ケミカルグループ
社長

樋口 泰行

パナソニック コネクト
プレジデント 兼 CEO

ロー・チンホア

ケッペル・コーポレーション
CEO

潘健

CATL
董事

ジャンパスカル・トリコワ

シュナイダーエレクトリック
会長

曽根岡 侑也

イライザ
CEO

石原 直子

エクサウィザーズ
はたらくAI＆DX研究所 所長

アビナフ・アシュタナ

Postman
CEO 兼 共同創業者

鈴木 義幸

コーチ・エィ
社長

アドリアン・ロペス

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

マルテ・カサレス

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

坪井 純子

キリンホールディングス
取締役常務執行役員

梶川 理恵

マネーパートナーズグループ
取締役CMO

ジャン‐フランソワ・マンゾーニ

IMD
学長

一條 和生

IMD
教授

高津 尚志

IMD
北東アジア代表

技術新時代のリーダーシップ

生成AI（人工知能）の急速な普及など新技術の台頭で、企業経営を取り巻く環境は大きく変わりつつあります。技術の活用はテクノロジー産業にとどまらず、グローバルな展開を目指すあらゆる企業にとって成長の源泉となる一方、リスクへの対応など課題も多く残ります。

こうした変化に加え、ウクライナ戦争の長期化や米中対立の激化、新型コロナウイルス禍からの本格回復など世界情勢が激変するなか、企業トップはどのような戦略を描き、消費者や投資家ら多様なステークホルダーと向き合えば良いのでしょうか。

今年、25回の節目を迎える日経フォーラム「世界経営者会議」では、各産業の第一線で活躍する著名経営者らが新時代のリーダーシップを巡り、熱い議論を交わします。

世界経営者会議とは

毎年秋に開く世界経営者会議は日本経済新聞社が主催する国際ビジネスイベントの最高峰です。
世界の著名な経営者が2日間にわたって問題意識を共有し、経営理念や企業戦略などを語り合います。

第1回（1999年）以来、ゼネラル・エレクトリックのジャック・ウェルチ会長（当時、以下同）をはじめ、キヤノンの御手洗冨士夫社長、グーグルのエリック・シュミット最高経営責任者（CEO）、アリババ・グループのジャック・マーCEOら名だたる経営者を講師に迎えてきました。

2022年の報告書を見る

TICKETS

来場パス

JPY93,500-（税込）

  • 会場での受講両日ともに受講可能 ※日英同時通訳付き

    Day 1
    Day 2

  • 昼食ビュッフェスタイル

    Day 1
    Day 2

  • 会場でのネットワーキング昼食・コーヒーブレイク時の参加者同士のネットワーキング

    Day 1
    Day 2

  • ライブ配信のオンライン視聴両日ともに視聴可能

    Day 1
    Day 2

  • アーカイブビデオ配信のオンライン視聴2024年5月まで

    Day 1
    Day 2

  • Nikkei Asia 購読

    6カ月

    ※申し込み完了後、メールでご案内申し上げます。
    （申し込み時期により9月初旬、10月初旬、11月初旬または11月中旬ごろの案内を予定しております）

感染症の流行に伴う国や自治体のイベント開催制限により、中止や変更、参加をお断りする場合があります。予めご了承のうえお申し込みください。

お申し込みはこちら

オンラインパス

JPY55,000-（税込）

  • ライブ配信のオンライン視聴両日ともに視聴可能

    Day 1
    Day 2

  • アーカイブビデオ配信のオンライン視聴2024年5月まで

    Day 1
    Day 2

  • Nikkei Asia 購読

    6カ月

    ※申し込み完了後、メールでご案内申し上げます。
    （申し込み時期により9月初旬、10月初旬、11月初旬または11月中旬ごろの案内を予定しております）

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団体でのご受講をご希望される企業・団体様にはお得な「法人プラン」をご用意しております。詳しくはこちら

参加すべき理由

01 最新経営戦略を網羅

生成AIの登場、脱炭素、サプライチェーンの再構築などグローバルな課題に直面した登壇者が悩んだ末に選んだ戦略をケーススタディーとし、最新の経営トレンドを学んでいただけます。

02 経営哲学に直接触れる

国内外の有名企業や注目業界の経営者の生の声に触れる濃密な２日間。多様な仕事観や経営哲学を直接お聞きいただき、自社の経営理念の見直しや幹部候補育成にお役立てください。

03 経営者コミュニティーへの
アクセス

受講者の約70%が経営者層。リアルタイムで学びを共有し、新しいビジネスチャンスにつなげるネットワーキングの機会を来場の皆様にご提供いたします。

2022年のトレンドワード、
参加者からの声はこちら

OUTLINE

会期
2023年11月7日（火）・8日（水）
会場
帝国ホテル東京 アクセス
主催
日本経済新聞社
IMD
特別パートナー
KPMG ジャパン
特別協賛
インテル
ジオテクノロジーズ
パナソニック コネクト
リオティント
特別協力
フィナンシャル・タイムズ
協力
Center for Asia Leadership Asia Business Outlook
お問い合わせ
日経フォーラム 第25回 世界経営者会議 事務局
報道取材について
取材には事前登録と主催者の許可が必要です。
日経フォーラム 第25回 世界経営者会議 事務局までお問い合わせください。

Latest Business News
from NIKKEI ASIA

December 3, 2023, 15:50 JST

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日経フォーラム 第25回 世界経営者会議 事務局

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NIKKEI IMD

サントリーホールディングス
社長

新浪 剛史

ハーバード大学経営大学院を修了。三菱商事入社、その後、ローソン代表取締役社長・最高経営責任者（CEO）を経て、2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。

公職では、2014年から首相が議長である経済財政諮問会議の民間議員、2019-2020年に全世代型社会保障検討会議、2020年に未来投資会議、そして2023年4月からこども未来戦略会議に参画。2018年から2022年5月まで日本経済団体連合会審議員会副議長、2023年4月より経済同友会代表幹事を務める。

アジアビジネスカウンシル・チェアマン、三極委員会アジア太平洋委員長、米日財団理事に加えて、世界経済フォーラム・インターナショナルビジネスカウンシル、米外交問題評議会グローバルボード・オブ・アドバイザーズ、米ビジネスカウンシルのメンバーとして、グローバルに活躍。

リオティント
CEO

ヤコブ・スタウショーン

2021年1月から現職。リオティントには2018年9月、エグゼクティブ・ディレクター兼最高財務責任者として入社した。

それ以前は2012年にマースク・グループに入社し、2016年から最高財務責任者兼戦略・変革責任者を務めた。

2008年～11年は世界的な総合施設サービス・プロバイダーのアイ・エス・エスでグループ最高財務責任者。それに先立つ約20年間はロイヤル・ダッチ・シェルのヨーロッパ、ラテン・アメリカ、アジア太平洋地域で勤務。アジア太平洋の財務担当バイス・プレジデントや最高社内監査役などを歴任した。

イスラエル・エルアル航空
CEO

ディナ・ベンタル・ガナンシア

ケッペル・コーポレーション
CEO

ロー・チンホア

ケッペル・コーポレーションの最高経営責任者（CEO）兼執行取締役。最高財務責任者を2年間務めた後、2014年1月にCEOに就任。ケッペル・グループ内の複数の会社の会長も務める。

2002年にケッペル・グループに入社し、同グループの私募ファンド運用部門であるアルファ・インベストメント・パートナーズを設立、10年間マネージング・ディレクターを務めた。それ以前は、プルデンシャルインベストメントでマネージング・ディレクターを務め、アジアの不動産ファンド・マネジメント事業を指揮した。

シンガポールの政府系ファンドのGICでキャリアをスタートし、シンガポール、サンフランシスコ、ロンドンの各オフィスで要職を歴任。ケッペル以外では、シンガポール経済開発委員会理事、シンガポール国立大学理事、シンガポール経済開発庁（EDB）の投資部門であるEDBインベストメンツ理事を務める。

オークランド大学で不動産管理学士号、ペパーダイン大学でエグゼクティブ経営学修士を取得した。

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

アドリアン・ロペス

2020年4月よりメキシコのアドリアーノ・ディ・マルティ（デセルト）の共同設立者兼共同CEO。ファッション業界向けの合成皮革デセルトと自動車業界向けデセルテックスを開発。ファッション業界と自動車業界の主要ビジネス開発者。バリューチェーンと素材生産における持続可能性の責任者。マーケティングおよび製品認証申請の管理責任者。新たな生産部門と商業部門の設立を通じて会社の海外展開における重要な役割を担う。海外メディア向けのスポークスマンであり、大学での講演のほか、広報活動も行っている。

企業としての受賞歴：LVMHイノベーション・アワード、サムスン×アーキテクチュラルダイジェスト・イノベーション賞、オーストラリア・グッドデザイン賞、韓国グッドデザイン賞、ドイツ・グリーン製品賞、PETAコンパッショネイト・ビジネス・アワード、グローバル・ファッション・アジェンダによるソリューション・プロバイダー

資格：北京語上級者、台湾・淡江大学で国際政治経済学の学士号取得

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

マルテ・カサレス

CEOとして営業と国際市場で豊富な経験を持つ。

野心的だが集中力のあるリスクテイカーであり、事業の継続的改善に専心し、環境とファッション業界にとってより良い代替案と解決策を常に生み出している。

2019年4月～現在
アドリアーノ・ディ・マルティ 共同創業者兼共同CEO
デセルトは持続可能なサボテン由来のバイオ素材であり、業界で最も厳格な品質・環境基準に準拠しながら、その優れた肌触りと幅広い用途に対応できる性能が際立っている。
2016年7月～2018年12月
カサ・デル・レロホ コマーシャルディレクター
ファッションブランド「クロエ・タイム」の開発と商品化。メキシコでの販売戦略と国内展開を担当。
2015年1月～2016年1月
アロエエコパーク 営業担当者
有毒な化学薬品に代わる、アロエベラから作られた新商品の研究、開発、米国での販売代理店。
2010年10月～2011年8月
モンテレイ工科大学 語学講師
中級および集中クラスの中国語講師。

WHAコーポレーション
グループCEO

ジャリーポーン・ジャルコーンサクン

WHAコーポレーションの会長兼グループCEO。タイのロジスティクスと産業部門における豊富な経験により、長年にわたり数々の戦略的地位に就いてきた。26歳でプラスチックとパレットのビジネスを始め、納入先の大企業が倉庫と配送に関する特別なサービスを必要としていることに気づき、次第に倉庫業に転向した。

2003年に同社を共同設立し、顧客のニーズに応える高品質なオーダーメード型倉庫、配送センター、工場の開発に注力する革新的な企業である。

2012年にタイ証券取引所（SET）に上場し、タイにおける工場・倉庫の物流リーダーとして知られる。2015年にはSET上場のWHA インダストリアル・デベロップメントの買収を主導し、自動車、エレクトロニクス、石油化学分野の複数の産業分野を有するタイ有数の工業用地デベロッパーとなった。

現在、WHAグループの事業は、ロジスティクス、産業開発、ユーティリティ&パワー、デジタルソリューションの4つの主要拠点で構成され、顧客に重要なソリューションを提供している。彼女の指揮の下、WHAはタイだけでなく、東南アジア地域で事業を開始または拡大したい企業にとって最も望ましい拠点となるよう事業戦略を立案。 彼女は社会的、経済的、環境的プログラムを通じて持続可能な地域社会の発展に貢献し、より良い世界を築くための有意義な方法を実践、その努力を高く評価されている。

ジオテクノロジーズ
社長 兼 CEO

杉原 博茂

長きにわたり日米IT業界で経営に携わり、グローバル経営とデジタル・トランスフォーメーションに精通。2013年、株式会社日本ヒューレットパッカード常務執行役員に就任した。

2013年、米オラクル・コーポレーション上席副社長、2014年、日本オラクル株式会社代表取締役社長CEOを歴任。クラウド事業の構築・拡大を通じ、3年半で企業時価総額を2.3倍の1兆3,000億円達成に導いた。2021年6月にジオテクノロジーズ株式会社入社、代表取締役社長CEOに就任。同年12月より東北大学グリーン未来創造機構特任教授（客員）も務める。その他、企業や大学での講演も多数行っている。

CATL(寧徳時代新能源科技)
董事

潘健

潘健氏は1976年生まれの香港永久居民（香港永住権保有者）。米シカゴ大学大学院でMBA（経営学修士）を取得。投資ファンドでの勤務経験を経て、2017年に副董事長としてCATL入りし、2022年から現在のポストで引き続きトップマネジメントに関与している。

パナソニック コネクト
プレジデント 兼 CEO

樋口 泰行

1980年松下電器産業（現パナソニック）に技術者として入社。1992年ボストンコンサルティンググループに転身。アップルコンピュータ株式会社、コンパックコンピュータ株式会社勤務後、2003年、日本ヒューレット・パッカード代表取締役社長に就任。2005年、株式会社ダイエーの代表取締役として約2年間、同社の再建に取り組んだ。その後2007年にマイクロソフト株式会社（現日本マイクロソフト株式会社）代表執行役 兼 COO、日本マイクロソフト株式会社社長、会長を歴任後、2017年パナソニック代表取締役専務執行役員兼パナソニック コネクティッドソリューションズ社社長に就任。2022年パナソニックの持株会社制移行に伴い、同社は「パナソニック コネクト」に変更。同社執行役員 社長（現プレジデント）に就任。

1957年兵庫県生まれ 大阪大学工学部 ハーバード大学経営大学院卒業

IMD
学長

ジャン‐フランソワ・マンゾーニ

ジャン‐フランソワ・マンゾーニは、IMD学長であり、ネスレ・チェアード・プロフェッサーである。

彼の学長就任（2017年）後、IMDはパーパス（組織目的）の再定義、テクノロジーを媒介とした教育手法への投資、デジタルトランスフォーメーションや持続可能性などに関する研究の加速、ガバナンスと組織の結束強化などに取り組んだ。IMDは、コロナ禍の逆風を乗り越え、経営幹部教育における世界的リーダーとしての、また企業変革のイネブラーとしての評価を更に高めた。

彼の研究・教育・助言活動は、リーダーシップ、高業績組織の開発、企業ガバナンスに焦点を当ててきた。

組織変革に関しては、変革の中身とプロセスの管理、リーダーの役割について研究。これらはいくつかの書籍や論文、30以上のケースとして発表されている。

個人レベルでは、リーダーがどのようにして思いやりのある、高いパフォーマンスを発揮する職場環境を作り出すことができるかを研究。 この分野の彼の研究は、様々な論文、書籍『The Set-Up to Fail Syndrome: How good managers cause great people to fail』（複数の賞を受賞）などに結実している。

コーポレート・ガバナンスの面では、取締役会内部および経営陣と取締役会の間の人間関係の力学に焦点を当てた研究を行っている。

シンガポール取締役会のフェローであり、複数の組織のボードメンバーを務めてきた。現在は、シンガポール証券取引所上場の国際的なコングロマリット、ケッペル社の取締役である。

カナダとフランスの国籍を保有。ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得。

IMD
教授

一條 和生

現在、IMD教授。専攻は知識創造理論、リーダーシップ。ビジネススクールのトップとしてリーダーシップを発揮すると同時に、一流企業のリーダー育成プロジェクトやコンサルティングに深くかかわる。シマノなどで社外取締役を務め、企業界に対する実践的な影響も強い。

世界トップクラスのビジネススクールと評価されているIMD（スイス・ローザンヌに本拠）の教授に日本人として初めて2003年に就任し、グローバルにエグゼクティブ教育に従事する。2022年4月1日より13年振りにIMDの教授に復帰した。

主な著書に『バリュー経営』、『MBB：「思い」のマネジメント（共著）』、『リーダーシップの哲学』（以上、東洋経済新報社）などがある。

1958年東京都生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業。1987年 一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営大学院にてPh.D.（経営学）取得。

モルガン・スタンレー
会長 兼 CEO

ジェームス・ゴーマン

2010年1月に最高経営責任者（CEO）に就任し、2012年1月に新たに会長職に就いた。モルガン・スタンレーには 2006年2月に入社し、2007年12月に共同社長に任命された。同社に入社する前は、メリルリンチにて数々の要職を歴任した。それ以前は、オーストラリアのメルボルンで弁護士業務に従事し、その後マッキンゼー・アンド・カンパニーにてシニア・パートナーを務めた。

社外では、外交問題評議会の取締役、コロンビア・ビジネス・スクール監査会の議長、また金融サービスフォーラム、ビジネス・カウンシル及びビジネス・ラウンドテーブルのメンバーを務める。

また、ニューヨーク連邦準備銀行の取締役、米国連邦準備制度理事会の連邦諮問委員会の委員長、Partnership for New York City の共同会長、米証券業金融市場協会（SIFMA）の理事会の会長、メトロポリタン美術館のビジネス・コミッティの共同議長を務めた。

オーストラリア生まれ、メルボルン大学にて法学士、コロンビア大学にてMBAを取得。

Postman
CEO 兼 共同創業者

アビナフ・アシュタナ

アビナフは開発者かつ起業家で、ヤフーでキャリアをスタートした。彼は、異なるソフトウェアをAPIを介して接続する複雑さと格闘するなかで、サイドプロジェクトとしてPostmanの開発を始めた。

既存のAPIツールのテスト及びデバッグの機能が取り扱いにくいことが刺激となり、アビナフは無料で利用できるPostmanアプリを開発。その後、2人の同僚と共に、2014年に同社を立ち上げた。

現在、PostmanのAPIプラットフォームは世界で2,800万人以上のユーザーに利用され、シリコンバレーで注目されるユニコーンの一つとなっている。また、ソフトウェア開発におけるAPIファーストのリーダーとして位置付けられている。

インドのピラニにあるビルラ工科大学でB.E.（優等学位）を取得。仕事以外では、家族との時間や複数の本の並列読書、PlayStation 5の最新ゲームのプレーを楽しんでいる。

シュナイダーエレクトリック
会長

ジャンパスカル・トリコワ

ジャンパスカル・トリコワはシュナイダーエレクトリックの会長。2003年からCOO、2006年から2011年までCEO、2011年から2023年まで会長兼CEOを歴任。ジャン・パスカルのリーダーシップの下、シュナイダーエレクトリックはソフトウェア、持続可能性、デジタル化、電化をリードするテクノロジー企業へと変貌を遂げた。CEOとして、会社のパーパスとテクノロジーポートフォリオを再定義し、会社を4倍の規模に成長させ、収益と事業拠点を世界中に拡大させた。

1986年にシュナイダーエレクトリックに入社し、フランス、イタリア、中国、南アフリカ、米国、香港でさまざまな役職を担った。2001年にシュナイダーエレクトリックの国際部門担当として初めて執行役員に就任。クアルコムの社外取締役も務めている。

KPMG ジャパン
共同チェアマン

山田 裕行

1991年朝日新和会計社（現あずさ監査法人）入社、2004年KPMG英国ロンドン事務所、15年理事（現常務執行理事） フィナンシャルサービス本部長兼金融事業部長、21年執行統轄兼東京事務所長、23年3月から現職。大手金融機関の監査やアドバイザリー業務を中心にキャリアを積み、国際会計基準（IFRS）への対応や米国株式市場への上場など企業のグローバル化をサポートしてきた。

地政学リスクの高まりやサステナビリティー分野への対応など、企業を取り巻く事業環境の劇的な変化に対応するため、KPMGジャパン全体の変革を加速させている。KPMGジャパンでは組織の垣根を越えて「One Firm」として問題解決に挑む体制強化に取り組み、人工知能（AI）などテクノロジーの積極活用を推進し、人的資本への投資も増やして従業員のウェルビーイングを促進する。こうした施策を通じて監査やアドバイザリー業務の品質向上につなげ、企業の新しい価値創造を支援していく方針を掲げている。

18年からは世界6大監査法人が参加するGlobal Public Policy Committeeの日本代表として、企業報告や監査などに関するルール策定などに関する議論に参加してきた。「自分と自分の周りを幸せにする」を自らのパーパスとして仕事に向き合っている。東京都出身。

キリンホールディングス
取締役常務執行役員

坪井 純子

東京大学理学部卒業後、1985年キリンビール株式会社に入社。製造技術、マーケティング、広報、コーポレートブランディング、子会社の経営等に幅広く携わる。 2005年3月キリンビバレッジ（株）広報部長。2010年3月から2年間、横浜みなとみらいの文化・商業施設、横浜赤レンガの代表取締役社長を務め、 キリンホールディングス（株）CSR推進部長兼コーポレートコミュニケーション部長を経て、2013年からキリン（株）CSV本部ブランド戦略部長、2014年3月に執行役員就任。 2019年にキリンホールディングス（株）常務執行役員に就任後、マーケティング戦略・ブランド戦略を担当し、2022年からは、人事総務戦略担当として、長期経営構想における人材戦略の推進等に取り組んでいる。2023年3月、生え抜きの女性社員として初の取締役となる。2020年6月グループ会社ファンケル社外取締役に就任。

イライザ
CEO

曽根岡 侑也

2017年、東京大学大学院工学系研究科松尾研究室修士卒業。

同年より東京大学松尾研究室で企業との共同研究のプロジェクトマネージャーや自然言語処理の講座の企画・講師を務める。

2018年9月にELYZA（イライザ）を設立し、代表取締役最高経営責任者（CEO）に就任。

2020 年より株式会社松尾研究所の取締役を兼務。

未踏クリエイタ。世界最大規模のハッカソン BattleHack 日本代表。

エクサウィザーズ
はたらくAI＆DX研究所 所長

石原 直子

銀行、コンサルティング会社を経て2001年からリクルートワークス研究所に参画。人材マネジメント領域の研究に従事し、2015～2020年に機関誌『Works』編集長、2017～2022年に人事研究センター長を務めた。2022年4月、株式会社エクサウィザーズに転じ、はたらくAI&DX研究所所長に就任。専門はタレントマネジメント、ダイバーシティマネジメント、日本型雇用システム、組織変革など。著書に『女性が活躍する会社』（大久保幸夫氏との共著、日経文庫）がある。近年は、デジタル変革に必要なリスキリング、AI時代の人材マネジメントなどの研究に注力する。経済産業省デジタル時代の人材政策に関する検討会委員、厚生労働省労働政策審議会基本部会人材開発分科会委員を務める。

コーチ・エィ
社長

鈴木 義幸

慶應義塾大学文学部人間関係学科社会学専攻卒業。株式会社マッキャンエリクソン博報堂(現株式会社マッキャンエリクソン)に勤務後、渡米。ミドルテネシー州立大学大学院臨床心理学専攻修士課程を修了。帰国後、有限会社コーチ・トゥエンティワン(のち株式会社化)の設立に携わる。2001年、法人事業部の分社化による株式会社コーチ・エィ設立と同時に、取締役副社長に就任。2007年1月、取締役社長就任。2018年1月より現職。200人を超える経営者のエグゼクティブ・コーチングを実施。企業のリーダー開発および組織変革を数多く手掛ける。また、神戸大学大学院経営学研究科 MBAコース『現代経営応用研究(コーチング)』において非常勤講師を務める。『新版 コーチングの基本』（日本実業出版社）、『未来を共創する経営チームをつくる』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）など著書多数。

マネーパートナーズグループ
取締役CMO

梶川 理恵

1991年に山一證券株式会社への入社以降、長きにわたり証券業界における営業に携わる。2006年に当社子会社である株式会社マネーパートナーズに入社、2018年には同社の取締役に就任し、経営を担う。営業部門の責任者としての実績を評価され、2023年6月に株式会社マネーパートナーズグループ初の女性取締役として取締役CMOに就任。現在に至る。

ソルベイ
CEO

イルハム・カドリ

フランス系モロッコ人であるイルハム・カドリ博士は世界市民、科学者、ビジネスウーマン、そしてヒューマニストであり、シェル、UCB、ハンツマン、ダウ・ケミカル、シールドエアーなど、4大陸のさまざまな業界で豊富な職務経験を持つ。カドリ博士は「持続可能な開発のための世界経済人会議（WBCSD）」の議長であり、AOスミスとロレアルの取締役でもある。

三菱ケミカルグループ
社長

ジョンマーク・ギルソン

1989年ダウコーニング入社。同社のスペシャリティケミカルズ事業部門エグゼクティブバイスプレジデントなど欧米の様々な化学会社で社長や事業責任者としてリーダーシップを発揮。2011年に未公開株ファンドのニュー・マウンテン・キャピタルが化学セクターへの最初の投資先として選んだアバントール・パフォーマンス・マテリアルズでCEOを務めた。その後、ニュー・マウンテン・キャピタルの要請を受け、2012年にヌシル・テクノロジーのCOOを歴任。フランスに本社を置く仏化学会社ロケット社のCEOを経て、2021年4月より三菱ケミカルホールディングス（現・三菱ケミカルグループ）代表執行役社長兼CEO。ベルギー出身。

IMD
北東アジア代表

高津 尚志

2010年より、スイスに本拠を置くIMDビジネススクールの日本事業責任者として、日本企業のグローバル幹部教育、後継者育成や事業変革の支援に従事。企業カスタマイズプログラムの設計、世界の企業幹部と共に学ぶオープンプログラムの提案などを通じ、数十の日本企業の経営幹部育成に関与。また、ケース作成、調査展開、出版、企業コンソーシアムへの参画などを通じ、国内外の経済界を繋いできた。

2023年、日本経営変革フォーラムの発足に参画。日本の競争力向上に向けた、日本の代表的企業のCEO, CXOとIMDとの対話と共創の場を運営。

組織と個人のウェルビーイング推進に日本文化が果たせる役割にも着目。禅・生け花・武道などの専門家と連携、新たな学びのセッションを企画し、大学院大学至善館やIMDのエグゼクティブMBAなどの場で展開している。

IMD参画前は、日本興業銀行、ボストン コンサルティング グループ、リクルートで、一貫して日本企業のグローバル展開支援に従事。

インテル
CEO

パット・ゲルシンガー

パトリック（パット）・ゲルシンガーは、インテルコーポレーションのCEO（最高経営責任者）および取締役会のメンバー。

2021年2月15日、30年間在籍したインテルに復帰し、CEOに就任。

インテルCEO就任以前は、VMwareのCEOとして在任期間中に年間売上高を約3倍に拡大。米国オンライン求人サービス大手、グラスドアの年次調査では2019年全米最高のCEOに選出。

1979年にインテルに入社し、同社初の最高技術責任者（CTO）、上席副社長、デジタル・エンタープライズ事業本部事業本部長などを歴任。USBやWi-Fiなど業界を代表する技術の開発を指揮。リンカーン・テクニカル・インスティテュートでの準学士号、サンタクララ大学での学士号、スタンフォード大学での修士号と、複数の電気工学の学位を取得。