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AGENDA

※登壇時間が決定した講師から、順次掲載します。
 2023年9月15日 現在

オンライン登壇

Day 1: 11月7日[火]

午前

ジャンパスカル・トリコワ

シュナイダーエレクトリック 会長

モデレーター

ジャン‐フランソワ・マンゾーニ

IMD 学長

ジャリーポーン・ジャルコーンサクン

WHAコーポレーション グループCEO

午後

ロー・チンホア

ケッペル・コーポレーション CEO

モデレーター

ジャン‐フランソワ・マンゾーニ

IMD 学長

Day 2: 11月8日[水]

午前

潘健

CATL 董事

新浪 剛史

サントリーホールディングス 社長

モデレーター

藤井 彰夫

日本経済新聞社 論説委員長

アビナフ・アシュタナ

ポストマン CEO 兼 共同創業者

午後

ヤコブ・スタウショーン

リオティント CEO

モデレーター

高橋 香織

日本経済新聞社 シニアプロデューサー

樋口 泰行

パナソニック コネクト 社長 兼 CEO

敬称略、順不同

日英の同時通訳がございます。

予告なく講師の一部が変更になる場合がございます。予めご了承ください。

海外及び国内講師の一部はリモートでの出演となります。

インターネット回線、サーバーに起因する映像・音声の乱れや配信中断が発生する場合があります。

今年のKEY THEMES

  • 生成AIが変える未来
  • 次世代の自動車エネルギーの行方ーEVか水素か
  • 性・国籍…多様性を生かす
  • 経済安全保障と企業の役割
  • ウェルビーイングを生む企業文化
  • 脱炭素が生むビジネスチャンス
  • 事業の成長と持続可能性を探る
  • 地方企業の再生とグローバル化
  • アジア発企業が掴む世界のチャンス
  • 2030年のリーダーシップ論

サントリーホールディングス
社長

新浪 剛史

ハーバード大学経営大学院を修了。三菱商事入社、その後、ローソン代表取締役社長・最高経営責任者（CEO）を経て、2014年より現職であるサントリーホールディングス代表取締役社長を務める。

公職では、2014年から首相が議長である経済財政諮問会議の民間議員、2019-2020年に全世代型社会保障検討会議、2020年に未来投資会議、そして2023年4月からこども未来戦略会議に参画。2018年から2022年5月まで日本経済団体連合会審議員会副議長、2023年4月より経済同友会代表幹事を務める。

アジアビジネスカウンシル・チェアマン、三極委員会アジア太平洋委員長、米日財団理事に加えて、世界経済フォーラム・インターナショナルビジネスカウンシル、米外交問題評議会グローバルボード・オブ・アドバイザーズ、米ビジネスカウンシルのメンバーとして、グローバルに活躍。

リオティント
CEO

ヤコブ・スタウショーン

2021年1月から現職。リオティントには2018年9月、エグゼクティブ・ディレクター兼最高財務責任者として入社した。

それ以前は2012年にマースク・グループに入社し、2016年から最高財務責任者兼戦略・変革責任者を務めた。

2008年～11年は世界的な総合施設サービス・プロバイダーのアイ・エス・エスでグループ最高財務責任者。それに先立つ約20年間はロイヤル・ダッチ・シェルのヨーロッパ、ラテン・アメリカ、アジア太平洋地域で勤務。アジア太平洋の財務担当バイス・プレジデントや最高社内監査役などを歴任した。

イスラエル・エルアル航空
CEO

ディナ・ベンタル・ガナンシア

ケッペル・コーポレーション
CEO

ロー・チンホア

ケッペル・コーポレーションの最高経営責任者（CEO）兼執行取締役。最高財務責任者を2年間務めた後、2014年1月にCEOに就任。ケッペル・グループ内の複数の会社の会長も務める。

2002年にケッペル・グループに入社し、同グループの私募ファンド運用部門であるアルファ・インベストメント・パートナーズを設立、10年間マネージング・ディレクターを務めた。それ以前は、プルデンシャルインベストメントでマネージング・ディレクターを務め、アジアの不動産ファンド・マネジメント事業を指揮した。

シンガポールの政府系ファンドのGICでキャリアをスタートし、シンガポール、サンフランシスコ、ロンドンの各オフィスで要職を歴任。ケッペル以外では、シンガポール経済開発委員会理事、シンガポール国立大学理事、シンガポール経済開発庁（EDB）の投資部門であるEDBインベストメンツ理事を務める。

オークランド大学で不動産管理学士号、ペパーダイン大学でエグゼクティブ経営学修士を取得した。

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

アドリアン・ロペス

2020年4月よりメキシコのアドリアーノ・ディ・マルティ（デセルト）の共同設立者兼共同CEO。ファッション業界向けの合成皮革デセルトと自動車業界向けデセルテックスを開発。ファッション業界と自動車業界の主要ビジネス開発者。バリューチェーンと素材生産における持続可能性の責任者。マーケティングおよび製品認証申請の管理責任者。新たな生産部門と商業部門の設立を通じて会社の海外展開における重要な役割を担う。海外メディア向けのスポークスマンであり、大学での講演のほか、広報活動も行っている。

企業としての受賞歴：LVMHイノベーション・アワード、サムスン×アーキテクチュラルダイジェスト・イノベーション賞、オーストラリア・グッドデザイン賞、韓国グッドデザイン賞、ドイツ・グリーン製品賞、PETAコンパッショネイト・ビジネス・アワード、グローバル・ファッション・アジェンダによるソリューション・プロバイダー

資格：北京語上級者、台湾・淡江大学で国際政治経済学の学士号取得

アドリアーノ・ディ・マルティ
共同創業者 兼 共同CEO

マルテ・カサレス

CEOとして営業と国際市場で豊富な経験を持つ。

野心的だが集中力のあるリスクテイカーであり、事業の継続的改善に専心し、環境とファッション業界にとってより良い代替案と解決策を常に生み出している。

2019年4月～現在
アドリアーノ・ディ・マルティ 共同創業者兼共同CEO
デセルトは持続可能なサボテン由来のバイオ素材であり、業界で最も厳格な品質・環境基準に準拠しながら、その優れた肌触りと幅広い用途に対応できる性能が際立っている。
2016年7月～2018年12月
カサ・デル・レロホ コマーシャルディレクター
ファッションブランド「クロエ・タイム」の開発と商品化。メキシコでの販売戦略と国内展開を担当。
2015年1月～2016年1月
アロエエコパーク 営業担当者
有毒な化学薬品に代わる、アロエベラから作られた新商品の研究、開発、米国での販売代理店。
2010年10月～2011年8月
モンテレイ工科大学 語学講師
中級および集中クラスの中国語講師。

WHAコーポレーション
グループCEO

ジャリーポーン・ジャルコーンサクン

WHAコーポレーションの会長兼グループCEO。タイのロジスティクスと産業部門における豊富な経験により、長年にわたり数々の戦略的地位に就いてきた。26歳でプラスチックとパレットのビジネスを始め、納入先の大企業が倉庫と配送に関する特別なサービスを必要としていることに気づき、次第に倉庫業に転向した。

2003年に同社を共同設立し、顧客のニーズに応える高品質なオーダーメード型倉庫、配送センター、工場の開発に注力する革新的な企業である。

2012年にタイ証券取引所（SET）に上場し、タイにおける工場・倉庫の物流リーダーとして知られる。2015年にはSET上場のWHA インダストリアル・デベロップメントの買収を主導し、自動車、エレクトロニクス、石油化学分野の複数の産業分野を有するタイ有数の工業用地デベロッパーとなった。

現在、WHAグループの事業は、ロジスティクス、産業開発、ユーティリティ&パワー、デジタルソリューションの4つの主要拠点で構成され、顧客に重要なソリューションを提供している。彼女の指揮の下、WHAはタイだけでなく、東南アジア地域で事業を開始または拡大したい企業にとって最も望ましい拠点となるよう事業戦略を立案。 彼女は社会的、経済的、環境的プログラムを通じて持続可能な地域社会の発展に貢献し、より良い世界を築くための有意義な方法を実践、その努力を高く評価されている。

ジオテクノロジーズ
社長

杉原 博茂

長きにわたり日米IT業界で経営に携わり、グローバル経営とデジタル・トランスフォーメーションに精通。2013年、株式会社日本ヒューレットパッカード常務執行役員に就任した。

2013年、米オラクル・コーポレーション上席副社長、2014年、日本オラクル株式会社代表取締役社長CEOを歴任。クラウド事業の構築・拡大を通じ、3年半で企業時価総額を2.3倍の1兆3,000億円達成に導いた。2021年6月にジオテクノロジーズ株式会社入社、代表取締役社長CEOに就任。同年12月より東北大学グリーン未来創造機構特任教授（客員）も務める。その他、企業や大学での講演も多数行っている。

CATL(寧徳時代新能源科技)
董事

潘健

潘健氏は1976年生まれの香港永久居民（香港永住権保有者）。米シカゴ大学大学院でMBA（経営学修士）を取得。投資ファンドでの勤務経験を経て、2017年に副董事長としてCATL入りし、2022年から現在のポストで引き続きトップマネジメントに関与している。

パナソニック コネクト
社長 兼 CEO

樋口 泰行

1980年松下電器産業（現パナソニック）に技術者として入社。1992年ボストンコンサルティンググループに転身。アップルコンピュータ株式会社、コンパックコンピュータ株式会社勤務後、2003年、日本ヒューレット・パッカード代表取締役社長に就任。2005年、株式会社ダイエーの代表取締役として約2年間、同社の再建に取り組んだ。その後2007年にマイクロソフト株式会社（現日本マイクロソフト株式会社）代表執行役 兼 COO、日本マイクロソフト株式会社社長、会長を歴任後、2017年パナソニック代表取締役専務執行役員兼パナソニック コネクティッドソリューションズ社社長に就任。2022年パナソニックの持株会社制移行に伴い、同社は「パナソニック コネクト」に変更。同社執行役員 社長（現プレジデント）に就任。

1957年兵庫県生まれ 大阪大学工学部 ハーバード大学経営大学院卒業

IMD
学長

ジャン‐フランソワ・マンゾーニ

ジャン‐フランソワ・マンゾーニは、IMD学長であり、ネスレ・チェアード・プロフェッサーである。

彼の学長就任（2017年）後、IMDはパーパス（組織目的）の再定義、テクノロジーを媒介とした教育手法への投資、デジタルトランスフォーメーションや持続可能性などに関する研究の加速、ガバナンスと組織の結束強化などに取り組んだ。IMDは、コロナ禍の逆風を乗り越え、経営幹部教育における世界的リーダーとしての、また企業変革のイネブラーとしての評価を更に高めた。

彼の研究・教育・助言活動は、リーダーシップ、高業績組織の開発、企業ガバナンスに焦点を当ててきた。

組織変革に関しては、変革の中身とプロセスの管理、リーダーの役割について研究。これらはいくつかの書籍や論文、30以上のケースとして発表されている。

個人レベルでは、リーダーがどのようにして思いやりのある、高いパフォーマンスを発揮する職場環境を作り出すことができるかを研究。 この分野の彼の研究は、様々な論文、書籍『The Set-Up to Fail Syndrome: How good managers cause great people to fail』（複数の賞を受賞）などに結実している。

コーポレート・ガバナンスの面では、取締役会内部および経営陣と取締役会の間の人間関係の力学に焦点を当てた研究を行っている。

シンガポール取締役会のフェローであり、複数の組織のボードメンバーを務めてきた。現在は、シンガポール証券取引所上場の国際的なコングロマリット、ケッペル社の取締役である。

カナダとフランスの国籍を保有。ハーバード・ビジネス・スクールで博士号を取得。

IMD
教授

一條 和生

現在、IMD教授。専攻は知識創造理論、リーダーシップ。ビジネススクールのトップとしてリーダーシップを発揮すると同時に、一流企業のリーダー育成プロジェクトやコンサルティングに深くかかわる。シマノなどで社外取締役を務め、企業界に対する実践的な影響も強い。

世界トップクラスのビジネススクールと評価されているIMD（スイス・ローザンヌに本拠）の教授に日本人として初めて2003年に就任し、グローバルにエグゼクティブ教育に従事する。2022年4月1日より13年振りにIMDの教授に復帰した。

主な著書に『バリュー経営』、『MBB：「思い」のマネジメント（共著）』、『リーダーシップの哲学』（以上、東洋経済新報社）などがある。

1958年東京都生まれ。1982年一橋大学社会学部卒業。1987年 一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了、1995年ミシガン大学経営大学院にてPh.D.（経営学）取得。

モルガン・スタンレー
会長 兼 CEO

ジェームス・ゴーマン

2010年1月に最高経営責任者（CEO）に就任し、2012年1月に新たに会長職に就いた。モルガン・スタンレーには 2006年2月に入社し、2007年12月に共同社長に任命された。同社に入社する前は、メリルリンチにて数々の要職を歴任した。それ以前は、オーストラリアのメルボルンで弁護士業務に従事し、その後マッキンゼー・アンド・カンパニーにてシニア・パートナーを務めた。

社外では、外交問題評議会の取締役、コロンビア・ビジネス・スクール監査会の議長、また金融サービスフォーラム、ビジネス・カウンシル及びビジネス・ラウンドテーブルのメンバーを務める。

また、ニューヨーク連邦準備銀行の取締役、米国連邦準備制度理事会の連邦諮問委員会の委員長、Partnership for New York City の共同会長、米証券業金融市場協会（SIFMA）の理事会の会長、メトロポリタン美術館のビジネス・コミッティの共同議長を務めた。

オーストラリア生まれ、メルボルン大学にて法学士、コロンビア大学にてMBAを取得。

ポストマン
CEO 兼 共同創業者

アビナフ・アシュタナ

アビナフは開発者かつ起業家で、ヤフーでキャリアをスタートした。彼は、異なるソフトウェアをAPIを介して接続する複雑さと格闘するなかで、サイドプロジェクトとしてPostmanの開発を始めた。

既存のAPIツールのテスト及びデバッグの機能が取り扱いにくいことが刺激となり、アビナフは無料で利用できるPostmanアプリを開発。その後、2人の同僚と共に、2014年に同社を立ち上げた。

現在、ポストマンのAPIプラットフォームは世界で2,800万人以上のユーザーに利用され、シリコンバレーで注目されるユニコーンの一つとなっている。また、ソフトウェア開発におけるAPIファーストのリーダーとして位置付けられている。

インドのピラニにあるビルラ工科大学でB.E.（優等学位）を取得。仕事以外では、家族との時間や複数の本の並列読書、PlayStation 5の最新ゲームのプレーを楽しんでいる。

シュナイダーエレクトリック
会長

ジャンパスカル・トリコワ

ジャンパスカル・トリコワはシュナイダーエレクトリックの会長。2003年からCOO、2006年から2011年までCEO、2011年から2023年まで会長兼CEOを歴任。ジャン・パスカルのリーダーシップの下、シュナイダーエレクトリックはソフトウェア、持続可能性、デジタル化、電化をリードするテクノロジー企業へと変貌を遂げた。CEOとして、会社のパーパスとテクノロジーポートフォリオを再定義し、会社を4倍の規模に成長させ、収益と事業拠点を世界中に拡大させた。

1986年にシュナイダーエレクトリックに入社し、フランス、イタリア、中国、南アフリカ、米国、香港でさまざまな役職を担った。2001年にシュナイダーエレクトリックの国際部門担当として初めて執行役員に就任。クアルコムの社外取締役も務めている。

KPMG ジャパン
共同チェアマン

山田 裕行

1991年朝日新和会計社（現あずさ監査法人）入社、2004年KPMG英国ロンドン事務所、15年理事（現常務執行理事） フィナンシャルサービス本部長兼金融事業部長、21年執行統轄兼東京事務所長、23年3月から現職。大手金融機関の監査やアドバイザリー業務を中心にキャリアを積み、国際会計基準（IFRS）への対応や米国株式市場への上場など企業のグローバル化をサポートしてきた。

地政学リスクの高まりやサステナビリティー分野への対応など、企業を取り巻く事業環境の劇的な変化に対応するため、KPMGジャパン全体の変革を加速させている。KPMGジャパンでは組織の垣根を越えて「One Firm」として問題解決に挑む体制強化に取り組み、人工知能（AI）などテクノロジーの積極活用を推進し、人的資本への投資も増やして従業員のウェルビーイングを促進する。こうした施策を通じて監査やアドバイザリー業務の品質向上につなげ、企業の新しい価値創造を支援していく方針を掲げている。

18年からは世界6大監査法人が参加するGlobal Public Policy Committeeの日本代表として、企業報告や監査などに関するルール策定などに関する議論に参加してきた。「自分と自分の周りを幸せにする」を自らのパーパスとして仕事に向き合っている。東京都出身。
NIKKEI IMD